株価指数とは何か？①
インデックス型の投資信託は、自身の値動きが、株式や債券などの「指数」に
連動するようにつくられています。
大ざっぱにいえば、私たちがインデックス型の投資信託を買うと、
私たちの投資の成績は、指数の動きと同じになるわけです。
さて、その指数とは具体的に、どういうものなのでしょうか。
株式の指数である「株価指数」を例にとって、考えてみようと思います。
日本の株価指数といえば、「日経平均株価」や「TOPIX（東証株価指数）」が
よく知られています。
これらの株価指数は、おおむね以下のような手順でつくられています。
（１）ある特定の基準にそって、複数の株式銘柄を選ぶ
（２）複数の株式銘柄全体について、価値の現状を計算して数値で示す
日経平均株価では、こんな感じです。
（１）東証１部市場に上場している株式のなかで、流動性が高く（取引量が多く）、
日本経済の実態をより反映していると考えられる225銘柄
（定期的に見直しと入れ替えがおこなわれます）
（２）225銘柄の株価の合計値÷225
実際には指数の連続性を保つため、いろいろな調整が加えられていますが、
基本的には225銘柄の株価を単純に合計して、その平均値を計算したものです。
一方のTOPIXでは、こんな感じになります。
（１）東証１部上場の全銘柄（現状は2192銘柄）
（２）東証１部上場の全銘柄の時価総額（株価×発行済み株式数）について、
現在の合計値÷基準日の合計値
具体的には、基準日である1968年１月４日の時価総額合計を100とした場合に、
現在の時価総額合計がどの程度かをポイントで表します。
こちらも時価総額の計算から安定株主の持ち株分を外すなど、いろいろな調整が
加えられています。
時価総額を用いて、いわば「その時どきの価値合計の推移状況」を示す点が、
日経平均株価とは異なる特徴といえます。
株価指数が算出されるイメージ
こうした説明だけでは分かりにくいと思うので、私たちが自分で指数をつくったと
仮定して、計算のやり方を確認してみましょう。
何でもいいのですが、たとえば自分にとって馴染みの深い企業３社を選んで、
銘柄A、銘柄B、銘柄Cから構成される「なじみ指数」をつくったとします。
８月４日の株価が、銘柄A＝600円、銘柄B＝800円、銘柄C＝1000円だった場合、
日経平均株価の計算では「（600＋800＋1000）÷３＝800円」となります。
１年後に、銘柄A＝1000円、銘柄B＝600円、銘柄C＝2000円となっていたら、
「（1000＋600＋2000）÷３＝1200円」です。
これを株価だけで、あえてTOPIXの計算にもあてはめてみます。
８月４日の株価合計は2400円で、それを基準日の100ポイントとします。
１年後の株価合計は3600円なので、基準日の株価合計で割ると
「3600÷2400＝1.5」となり、それに100を掛けると150ポイントです。
つまり、１年間で平均株価は800円から1200円に上昇し、
株価合計は100ポイントから150ポイントに上昇したわけです。
計算と表示の方法がちがうだけで、両者とも1.5倍になったという点では同じです。
もちろん、TOPIXでは株価ではなく時価総額を用いるし、日経平均株価とは銘柄数も
大きく異なるので、TOPIXと日経平均株価の計算がリンクすることはあり得ません。
でも、指数のイメージとしては、それぞれこんな感じで算出されていると
考えておけばいいのではないでしょうか。
ところで、インデックス型の投資信託は、どのようにして株価指数への連動を
実現しているのでしょう。
本来ならば、株価指数と同じ投資状況（銘柄の保有状況）をつくり出せば
いいのですが、それは実はけっこう大変なことです。
日経平均株価に連動する場合は、225銘柄を購入しなければならないし、
TOPIXに連動する場合は、2192銘柄をTOPIX内での時価総額の構成比率どおりに
持ち続ける必要があります。
そのため、実際にはいくつかの手法を用いて、全銘柄を購入しなくても
株価指数に近い値動きを実現できる、いわば「簡易型」の連動システムが
採用されています。
こうした連動システムをいちど確立してしまえば、あとは日々の連動をめざして、
なかば機械的に銘柄を売買すればよいため、インデックス型の投資信託は
運営コストがそれほどかからないと言われています。
運営コストが低いという強みを生かして、インデックス型の投資信託では、
投資家へのコスト還元が進んでいます。
ひと頃に比べて、「信託報酬」の水準が驚くほど低くなったのです。
信託報酬は、私たち購入者が毎年負担する「投資にかかるコスト」です。
つみたてNISAに用意されている商品は、すべて金融庁が選んだものですが、
金融庁では国民の資産形成に役立つ金融商品として、投資コストの低さを
重視しています。
その点から、つみたてNISAの商品ラインナップには、おのずと
インデックス型の投資信託が多くなっているわけです。
